外国為替証拠金取引[FX]に関する専門用語をまとめています。

購買力平価説,こうばいりょくへいかせつ,コウバイリョクヘイカセツ

　為替相場決定の古典的学説としては「国際貸借説」「為替心理説」「購買力平価説」の３学説が著名ですが、今なお生命を保っているのがカッセル（Gustav Cassel 1866～1945年）が唱えた「購買力平価説（theory of purchasing power parity）」です。
　購買力平価とは、一国の通貨と他国の通貨との交換比率の一種で、それぞれの通貨の購買力（買える財やサービスの量）が等しくなるように計算して求められます。たとえば、ある商品Ａが日本で300円、米国で２ドルとすると、商品Ａでみた円とドルの購買力平価は１ドル＝150円（300円÷２ドル）となります。
　つまり、購買力とは、物価の裏返しで、物価が上昇すれば通貨の価値すなわち購買力は低下し、その通貨の価値は下がります。そして、一般にその通貨は安くなります。当然のことながら、このような考えは、さまざまな商品の価格の平均である物価水準についても成り立ちます。
　現実の世界では、物価水準という概念の代わりに物価指数を用います。物価指数とは、基準年を決め、各年の物価が基準年の物価に比べて、どのような比率になっているかを指数で示したものです。購買力平価は「基準時為替レート」に「基準時を100とするわが国の物価指数を、基準時を100とする当該国の物価指数で除した値」を乗じた値になります。
　購買力平価は、基準時点の取り方や物価指数の種類によって異なるため、基準時点の取り方や物価指数の選択が重要になります。基準時点は、国際収支が均衡している時点をとることが多く、わが国では、基準時点として経常収支が赤字から黒字に転換し、変動相場制に移行した1973年を基準年とするのが一般的です。
　なお、世界銀行を中心に2005年をベンチマークにした2005年ＩＣＰ（国際比較プログラム）が完成しており、そこでは140か国以上の国々のＧＤＰ（国内総生産）を構成する幅広い財およびサービスを考慮に入れて2005年時点の購買力平価を推計しています。

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